光回線(光コラボ)の乗り換えを考える！
事業者変更のメリットとは？
掲載日：2023年10月05日
更新日：2024年10月17日
ビジネスにおいて、高速かつ安定したインターネット接続は不可欠です。現在契約している光回線に不満を感じている、費用削減や機能改善を図りたいと考えている場合は、事業者変更は有力な選択肢になります。
コスト削減や通信速度の改善などを理由に、光回線の事業者変更を検討する企業の担当者は少なくありません。しかし、乗り換え方法の違いや事業者の選び方がわからず、光回線の乗り換えを決断できずにいる方もいるでしょう。
光回線の乗り換え方法はいくつかあり、そのなかの1つの選択肢として利用中の回線を乗り換え先でそのまま利用する事業者変更があります。事業者変更なら、手間や費用を抑えて光回線を乗り換えられる可能性があります。
この記事では、光回線の乗り換え方法の比較、事業者変更のメリット、手続きの流れなどを説明します。光回線の乗り換えを検討している方は必読です。
光回線の事業者変更とは
光回線の事業者変更とは、「光コラボから他社の光コラボに乗り換える」ことを指します。
光コラボとは、光コラボレーションの略で、NTT東西が提供する光回線をプロバイダ事業者が借り受けて、独自に提供する光回線サービスのことです。
事業者変更は、NTT東西の回線を利用したままプロバイダ事業者のみを変更します。そのため、新たに回線を開通する工事が原則不要で、光回線事業者の乗り換えに伴う工事費を節約できます。さらに、乗り換えの際に自動的に以前の事業者との契約が解約されるため、解約手続きをせずに他社の光コラボに乗り換え可能です。
光回線を乗り換える際は、事業者変更以外の方法もあり、その違いは以下のとおりです。
|
事業者変更 |
転用 |
新規乗り換え |
|
|---|---|---|---|
|
開通工事 |
原則不要*1 |
原則不要*1 |
必要 |
|
解約手続き |
不要 |
回線の解約は不要だが、プロバイダの解約は必要 |
不要 |
|
申し込みから利用までの期間*2 |
約1〜2週間 |
約1〜2週間 |
約1～3カ月 |
- 1 事業者変更、転用をする際に通信回線の最大速度を上げる場合は、品目変更工事が必要
- 2 申し込みから利用までの期間は目安であり、実際にかかる期間は工事業者との調整によって決定
転用は開通工事が不要であり利用までの期間が短い点が事業者変更と共通しています。事業者変更と転用の違いは、現在使っている回線がフレッツ光と光コラボのどちらかで決まります。
適切な光回線の選択は、ビジネスの生産性向上やコスト削減につながる重要なステップです。
光回線の事業者変更をする5つのメリット
ここからは、光回線の事業者変更をするメリットについて説明します。
光回線の開通工事をせずに乗り換えられる
光回線の事業者変更は、利用中の光回線をそのまま乗り換え先で利用することになり、基本的に回線の開通工事が不要です。開通工事が不要ということは、工事費がかからないことを意味します。
一方で光回線を新規乗り換えする場合、現在利用中の回線とは別の回線を利用することになるため、新たな回線の開通工事が必要です。開通工事は、オフィスや店舗などの規模によって異なりますが、工事業者が訪問する場合は数万円、無派遣工事は数千円程度かかります。
したがって事業者変更は、初期費用を抑えた光回線の乗り換えが可能です。
ただし、回線の最大速度を変更する場合は品目変更となり、工事が必要になるので注意しなければなりません。
期間を空けずに光回線を切り替えられる
光回線の事業者変更は、原則開通工事が不要であり、新たな光回線の契約開始日になると回線が自動で切り替わります。切り替えの直前まで旧回線を利用できるため、空白期間を空けずにインターネット通信が可能です。
例えば、光回線を新規乗り換えする場合は、回線の開通工事が必要になり、自動で回線が切り替わりません。利用希望日までに工事日を調整できず、インターネットが使えなくなる期間が生まれる可能性があります。また、インターネットを使えない期間にポケットWi-Fiなどをレンタルする場合、追加コストがかかる恐れもあります。
光回線を乗り換える際に事業者変更の方法をとることで、追加コストが発生するリスクを避けやすくなるわけです。
また、インターネットが使えなくなることによる事前通達や、社員からインターネットが使えなくなることによるクレーム対応を行う必要がなくなるので、企業の担当者の業務負担軽減にも効果的です。
乗り換えで特典を受けられる可能性がある
回線事業者によっては、事業者変更の際におトクな特典を実施している可能性があります。特典の一例として、申込手数料が無料、無線LANルータのプレゼントなどがあります。特典を実施している回線事業者を選定することで、よりおトクに事業者変更を行えるでしょう。
光電話の電話番号をそのまま利用できる
契約中の光回線で光電話を利用している場合、事業者変更しても電話番号を変える必要がなく、そのまま引き継いで利用できます。アナログ戻し(NTT一般電話から光電話に変更した電話回線や電話番号をNTTの一般電話に戻すこと)も不要です。
契約中の光回線からフレッツ光・光コラボ以外の独自回線に乗り換える場合、電話番号をそのまま引き継げません。また、回線事業者によっては光電話のサービス提供エリアが限られるケースもあります。よって、光コラボから独自回線に乗り換えることで光電話を利用できなくなるかもしれません。
光電話の電話番号をそのまま利用することはもちろん、独自回線のようにエリアによる制限を受けずに光電話を利用したいなら、事業者変更が適しています。
ただし、利用中の光回線で新たな電話番号を使い始めた場合は、事業者変更先の光回線で電話番号を引き継げません。電話番号を引き継げるのは、アナログ電話から引き継いだ番号のみです。法人の電話番号の変更は、法人登記やHP上の電話番号を変更する手間が発生する可能性があり、企業の担当者だけでなく関係部署の業務負担増加にもつながる恐れがあるので注意しましょう。
契約内容の見直しにつながる
利用中の光回線が自社に最適なのかを確認するなかで、契約プランの見直しを行うケースもあるでしょう。光回線は回線事業者によって、料金や通信回線の速度などがさまざまです。
契約プランを見直して、他の光回線に乗り換えることで、月額料金が安くなり、固定費の削減につながります。また、オフィスや事業所のビジネスタイムにおける回線速度の遅延解消にもつながり、社員がストレスなく業務を行える環境への改善にもつながるでしょう。
光回線の新規乗り換えでも、事業者変更と同様に料金や通信回線を見直せます。しかし、フレッツ光・光コラボ以外の独自回線は光回線の提供エリアが限定されるケースもあるので注意が必要です。
光回線の事業者変更をする際の手続きの流れ
光回線の事業者変更を行う際は、どのような流れで手続きを進めればよいのかを把握しておくことが大切です。事前に手続きの流れを把握しておくことで、光回線のスムーズな事業者変更が可能です。
①契約中の光回線で「事業者変更承諾番号」を取得する
光回線の事業者変更をする際は、11桁の英数字(事業者変更承諾番号)が必要です。事業者変更承諾番号は、契約中の光回線事業者に問い合わせることで発行してもらえます。事業者変更承諾番号を発行するには、現在契約中の回線事業者に電話やWebサイトで問い合わせましょう。
事業者変更承諾番号の有効期限は、発行日から15日間です。有効期限を過ぎると無効になり、再取得が必要になるので注意しましょう。また、回線事業者に問い合わせ完了後、即日中に事業者変更承諾番号を発行してもらえるケースが多いです。しかし、回線事業者によっては数日かかることもあるので、余裕をもって問い合わせをしましょう。
②オプションサービスの引き継ぎ手続きを行う
光回線の事業者変更の場合、光電話やリモートサポートサービスなどのオプションサービスの引き継ぎは自動で行われません。各オプションサービスを契約している場合は、引き継ぎ手続きを行う必要があります。 オプションサービスの引き継ぎは、NTT東西に情報開示承諾手続きをするだけです。電話やWebサイトから手続きを行えます。
③新たに契約する光回線に事業者変更の申し込みをする
事業者変更承諾番号を取得し、オプションサービスの引き継ぎ手続きを行った後は、新たに契約する光回線事業者に申し込みをします。事業者変更承諾番号の有効期限が目前に迫っていると、申し込みを受け付けてもらえないこともあるため、番号発行後は早めに申し込みましょう。
④インターネットの再設定を行う
光回線の事業者変更は、新たな回線の利用開始日になると自動で回線が切り替わるので、企業側で回線の切り替え作業を行う必要はありません。以前まで利用していた光回線は、切り替えが完了すると自動で解約になります。
ただし、回線が切り替わった後のインターネットの再設定は企業側で行う必要があります。光回線の事業者変更申し込みをすると、インターネットの接続設定に関する情報が送られてくるので、そちらを参考に設定を進めましょう。
有事の際に担当者が不在でもスムーズに再設定が行えるよう、設定方法を関連部署内で共有しておくことをおすすめします。
⑤レンタルしていた機器を返却する
乗り換え前の事業者から機器(ルータなど)をレンタルしている場合は、返却する必要があります。万が一機器を返却しなかった場合、違約金が発生する可能性があるので注意が必要です。前回の光回線契約時から、社内の担当者が変わっている場合は、使用していた機器がレンタル品でないか事前に確認しておきましょう。 モデム(アナログ信号とデジタル信号を相互変換する装置)やONU(光回線終端装置)は乗り換え先でそのまま使えるため、返却する必要はありません。
光回線の事業者変更をする際の注意点
光回線の事業者変更をする際は、メリットだけでなく注意点もあります。注意点も把握したうえで、事業者変更を行うか検討しましょう。
手数料・違約金が発生する可能性がある
契約している光回線事業者によっては、事業者変更承諾番号の発行に手数料が発生する可能性があります。手数料が無料の回線事業者もあるので、契約中の光回線事業者に確認しましょう。
また、光回線の契約期間中に乗り換えをすると、違約金が発生するケースもあります。違約金が発生しないタイミングで事業者変更する、乗り換え先の回線事業者の特典を利用して費用を相殺する、などのコスト削減方法を検討しましょう。
工事費の残金がある場合は一括で支払う必要がある
乗り換え前の光回線で工事費を分割払いしている場合、工事費の残金を一括で支払う必要があります。事業者変更すると、元の光回線事業者との契約が解約になるからです。
万が一、残金を一括で清算するのが難しい場合は、工事費の支払いが終わるタイミングでの乗り換えを推奨します。
オプションサービスの引き継ぎが必要となる場合がある
光回線事業者が独自に提供するオプションサービスは、新しい光回線に引き継げない可能性があります。現在、光回線事業者独自のオプションサービスを利用している場合は注意が必要です。
ただし、事業内容や就業環境の変化に伴い、契約中のオプションサービスが必要なくなっているケースもあります。まずはオプションサービスの契約の有無を確認し、今後も必要なものか検討しましょう。
今後も同様のオプションサービスが必要な場合は、類似のオプションサービスを利用できるか確認したうえで、光回線事業者を選びましょう。
光回線事業者が提供するメールアドレスが使えなくなる可能性がある
オプションサービスと同様、光回線事業者が独自に提供しているメールアドレスを利用している場合、他社に乗り換えると今まで使っていたメールアドレスを利用できなくなる可能性があります。
回線事業者によっては光回線の契約がなくても有料でメールアドレスを使えるケースもありますが、変更先の光回線事業者が提供する独自のメールアドレスが無料で利用できる可能性もあるので、事前に確認しておくと良いでしょう。
光回線を乗り換えるなら事業者変更がおすすめ
光回線の事業者変更は、現在利用中の回線をそのまま乗り換え先でも利用することになるので原則開通工事が不要です。工事費を削減できるうえに空白期間を開けずに回線の切り替えが可能なため、初期費用を抑えてスムーズに光回線を乗り換えられます。
手数料・違約金が発生したり、各事業者が提供する独自のオプションサービスが引き継げない可能性などの注意点がありますが、乗り換え先の回線事業者の特典を利用する、類似のオプションサービスを提供する回線事業者を探すなどの方法をとれば、懸念点を解消したうえで光回線の事業者変更を行えるでしょう。
以上より、光回線事業者の乗り換えを行う場合、事業者変更が最もおすすめの方法です。
光回線の事業者変更先を選定するポイント
国内には多くの光回線事業者があるため、事業者変更をする際は選定基準を定めておくとスムーズに選べるようになります。
光回線の事業者変更先を選ぶ際の主なポイントは以下のとおりです。
- IPv6(IPoE方式)に対応しているか
- 特典を受けられるか
- 法人専用のサポート体制があるか
IPv6とは、「Internet Protocol Version 6」の略称で、インターネットプロトコルの1つです。IPv6は広帯域の次世代ネットワーク(IPoE方式)を利用するので地域や時間帯の影響を受けづらく、従来までのIPv4（PPPoE方式）よりも、通信速度が速くてかつ安定しています。
IPv4(PPPoE方式)を利用している方は、IPv6(IPoE方式)に対応した光回線事業者を選びましょう。
特典を受けられる光回線事業者を選ぶと、事業者変更で発生するコストと相殺できる可能性があり、費用を抑えた事業者変更が可能です。光回線を乗り換える場合は元の光回線の契約が解約になりますが、解約のタイミングによっては手数料や違約金が発生する可能性があります。
また、光回線の事業者変更は、事業者独自のオプションサービスを引き継げないケースもあります。乗り換え先のオプションサービスが豊富にあれば、これまで利用してきたオプションサービスと類似のものを利用できる可能性も高まります。
法人で光回線を利用するなら、法人専用のサポート体制があるのか確認しましょう。光回線の乗り換えは、頻繁に行う業務ではないため、実際に手続き等を進めるうえで不明点が多く発生することもあります。
そのような時に法人専用サポートがあると、手続きや乗り換えにおける不明点や不安なことを相談しながら進めることが可能となります。
法人向けの光回線の選び方を紹介しましたが、特におすすめなのが「ビッグローブ光」です。次の章で法人向け光回線の事業者変更にビッグローブ光がおすすめの理由を説明します。
光回線の事業者変更はビッグローブがおすすめ
光回線の事業者変更先のポイントを3つ紹介しましたが、ビッグローブ光はいずれのポイントも満たしています。
それぞれについて、確認していきましょう。
IPv6対応でスイスイ快適
ビッグローブ光は、標準でIPv6(IPoE方式)に対応しています。
IPv4(PPPoE方式)の光回線を利用している場合、ビッグローブ光のIPv6(IPoE方式)対応光回線に乗り換えることで、速くてかつ安定的なインターネット通信環境が実現できます。業務中に通信回線の速度が低下しづらくなり、快適に業務を進められるでしょう。
乗り換えにおトクな特典と豊富なオプションサービス
ビッグローブ光では、事業者変更をする際の特典が豊富です。例えば、以下のような特典が受けられます。
- 申込手数料または事業者変更受入手数料0円
- IPv6対応の無線LANルータをプレゼント(ビッグローブ光 1ギガをお申し込みの場合のみ)
- 訪問サポート無料(訪問して接続設定をサポート)
また、オプションサービスも豊富にあります。
- 固定IPアドレス(ビッグローブ光 1ギガのみお申し込み可能)
- セキュリティソフト
- メールサービス
固定IPアドレスとは、常に同じIPアドレスでインターネットに接続できるようにするサービスです。一例として、企業間・拠点間でデータの送受信をする際、固定IPアドレスを使い特定のIPアドレスからのアクセスのみ許可することで、不正なアクセスを防げます。
また、セキュリティソフトが利用できるサービスもあります。本サービスを利用することで、企業内の情報が漏洩するリスクが下がり、社員に安心してインターネットを利用してもらえる通信環境が実現可能です。
さらに、ビッグローブ光では独自のメールサービスも提供しているので、元の光回線のメールアドレスが使用できなくなっても、新たにどちらのメールアドレスを利用するか比較・検討する手間が省けます。
法人専用窓口で悩みをサポート
光回線の事業者変更をする際、自社の社員だけでは解決できない不明点が発生する可能性もあるでしょう。
ビッグローブ光では法人専用の窓口を開設しており、乗り換え時の疑問や不安などを法人独特の悩みやトラブルに精通した担当者に問い合わせ可能です。そのうえで、ビッグローブ光の仕様や導入手順の説明、見積り書作成や申込手続きなどのサポートを行います。
また、オフィスや店舗に訪問し、光回線の接続設定を手伝ってもらえるのも魅力的です。インターネット回線の接続のために試行錯誤する懸念を最小限に抑えながら光回線の乗り換えができます。
まとめ
光回線の事業者変更で自社に適したサービスに乗り換えよう
「光コラボから光コラボに乗り換える」ことを事業者変更といいます。光回線を乗り換える方法は複数ありますが、なかでも事業者変更は利用中の回線を引き継いで利用するため、他の方法よりも手間や費用を抑えやすい傾向にあります。
一方で、光回線の事業者変更はメリットばかりではなく、いくつかの注意点もありますが、いずれの注意点も検討方法によっては解決できる可能性があります。そのため、光回線の乗り換えを行うなら、事業者変更がおすすめです。
なお、ビッグローブ光は標準でIPv6(IPoE方式)に対応していて、かつ豊富なオプションサービスを用意しています。光回線の乗り換えを検討している方は、気軽にご相談ください。
この記事を書いた人
大手SIer入社後、CMSビジネスの立ち上げや設計・開発・プロジェクトリードまで深く携わる。その後、数社を経てさまざまな案件を経験。プリセールス活動を行いながらプロジェクトの推進やセミナー登壇など、多岐にわたり活躍。ビッグローブ社に参画後は、主に光回線や格安SIMの専門家として、販売や広告、Webマーケティングから情報発信まで、幅広く担当している。
【著者・監修者からの言葉】
これまでのIT業界での長いバックボーンを活かし、思わず読み手の目に留まるような記事の執筆を心掛けています。
運営会社：ビッグローブ株式会社
